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外国人大量訪日で日本理解は確実に進んでいくはず

 2016年は海外から2400万人の訪日客を迎えました。経済効果や商売の話が優先されがちな話題ですが、日本理解が進んでいく指標として各国の人口当たりの訪日客比率を調べてみると新しい発見が見えてきます。訪日客数が急速に立ち上がった2013年から昨年まで4年間、各年の各国別人口比を計算して4年累計を出しました。香港62.5%、台湾55.0%、韓国29.7%、シンガポール21.4%が高率ベスト4であり、これだけ多くの国民が訪日してナマの日本理解が進まないはずがありません。一方で、大人口の中国が1.1%、米国が1.3%に達した点も見逃せません。また、英語・中国語と日本語を自在に通訳、持ち運べるスティック型のリアルタイム翻訳機「ili(イリー)」が6月からサービス開始と報じられ、日本理解で問題の言語の壁もやがて超えられそうです。


 観光庁が2016年の推計訪日客数を発表している主要国を中心に、アジアと欧米各国で人口当たりの訪日客比を計算しました。香港、台湾、韓国、シンガポールのベスト4に続くのがオーストラリア6.1%、タイ4.1%、マレーシア4.0%、カナダ2.5%、英国1.6%などです。

 4年間の累計には複数回、来日している人も含まれます。訪日外国人旅行者消費動向調査によると、これまでは初来日客は全体の2割とされていましたが、2016年には4割まで膨らみました。1%が訪日したとして初回は0.4%だけで2回以上は0.6%、重複訪日を省いて実質比率は3分の1の0.2%と推定すると「6掛け」くらいで見れば良いでしょうか。1.6%の英国以上の国は国民の1%以上に訪日経験があると考えられるでしょう。

 中国からは爆買いの中心だった高所得層が一巡して、日本の観光ビザ発給要件「年収25万人民元(約400万円)以上」ぎりぎりの層を狙った格安フリーツアー販売が出ているそうです。こうした層まで来日して日本の実情を見れば、依然として抗日映画・ドラマ漬けになっている中国国民意識に変化が現れるはずです。ただ、抗日映画好きはもっと貧しい層だとも言われます。

 年の始から従軍慰安婦問題で緊張関係にある韓国ですが、4年で29.7%の訪日累計はとても大きな数字です。どんなに少なく見積もっても10人に1人以上がナマで日本を見た経験があると考えられます。韓国メディアまで含めた過去の反日言論の積み重ねがあるので、SNSでも反日の声ばかりが目立ちますが、その中で訪日して喜んでいる書き込みを非難するケースにたびたび遭遇するようになっています。「親日は悪」と刷り込まれた韓国社会の基盤にひび割れを見る思いです。

 ソウル聯合ニュースの《韓国人の海外旅行先 一番人気は日本=旅行サイト調べ》は《満19歳以上の韓国人ユーザー1668人のうち、今年海外旅行の計画があると答えた人は92%だった。このうち、最も行きたい国・地域として日本を挙げた人が20%で最多を占め、次いで米国とタイ(各9%)、台湾とスペイン(各7%)の順だった》と伝えました。

 世界における日本語の特殊性は来日してもらい、ナマの日本を見てもらうにしても理解の壁になってきました。株式会社ログバーが開発した翻訳機「イリー」は《【速報】世界初のウェアラブル音声翻訳デバイス「ili」(イリー)」を公開、法人向けサービスを6月から開始》にあるデモンストレーション動画、続編の体験記事を見て大いなる可能性を感じます。

 取り敢えずは各種の窓口に置いて、外国人客がする質問を日本語に翻訳する用途が想定のようです。1本では片方向の通訳しかしませんが、2本持っていけば対話が可能になります。いずれ訪日客に貸し出して各地を回ってもらう方向に進むでしょう。

 《専用の管理ソフトで入出力言語を日本語、英語、中国語に切り替えることができる。英語圏からの顧客に加え、近年増加している中国語圏からの顧客にも対応可能。韓国語も2017夏頃に対応予定で、タイ語、スペイン語にもやがて対応する予定》なのです。どれくらい使えるシステムなのか、自分で試したい気分満々です。

 なお、1年前の第512回「訪日観光客、リピーター増で質の変化始まる」では主要7空港の出入国シェアなど変化の兆しを扱っているので参照して下さい。